屋根のカバー工法に火災保険は適用される？条件や申請する際の注意事項とは？

台風の被害に遭った後は、屋根の修理が必要不可欠です。
その際、カバー工法という修理方法があることをご存じでしょうか。
カバー工法とは、古くなった既存の屋根の上から、そのまま新しい屋根材を葺いていくという方法のことです。
また、修理の際に、加入している保険が適用されるかどうか気になっている方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、屋根のカバー工法に火災保険は適用されるのか、適用される条件や申請する際の注意事項について解説します。

□カバー工法は火災保険を使える？

「火災保険」という文字だけを見ると、火災が発生した際の保証なので、屋根のリフォームには使えないのではないかと疑問を呈する方もいらっしゃるでしょう。
しかし、火災保険は幅広い補償範囲が特徴なので、条件を満たしていれば屋根リフォームの費用を火災保険で賄うことも可能です。

火災保険には、風災補償や雪災補償などの特約があり、特約が付いている火災保険に加入していれば大風や突風、積雪などの自然災害によって住宅が被害に遭ったとき、修理費用を補償してもらえます。
この強風は、「最大瞬間風速20メートル以上」などの基準が設けられており、この基準を満たしていないと補償対象にならない点には注意が必要です。

例えば、強風による代表的な被害事例と、それを修理するための屋根のカバー工法をする際には、以下のケースが挙げられます。
・屋根材の飛散
・棟板金の破損や飛散
・軒天や破風板の飛散
・雨樋の破損
・屋根材の破損

強風や、風に乗って飛ばされたものの影響で屋根材が飛散・破損した場合に行うリフォーム工事では、火災保険を利用できる可能性があります。
火災保険の申請の際には、保険会社の保険鑑定人がきちんと検査してくれますので、安心して依頼しましょう。

□火災保険を使う時の注意点

＊申請期間

保険法によって、被害に遭ってから3年以内に申請しなければ時効になってしまいます。
すなわち、3年以内の申請を忘れてしまうと、保険の適用を受けられなくなってしまうのです。
また、自然災害で被害を受けたとしても、時間が経ちすぎると「経年劣化」として扱われてしまう可能性もあります。
3年以内とはいえ、できるだけ早く申請するようにしましょう。

＊保険料が受け取れない可能性もある

保険の種類によっては、保険料が受け取れるかどうかが変わります。
例えば、免責方式の場合、自己負担額として設定した金額よりも被害額が小さい場合は、保険料が発生しません。

損害額20万円以上型の場合、損害額が20万円以上の場合にのみ、保険料を上限まで受け取ることができます。
保険会社によって保険のタイプは異なるので、火災保険の申請の際には、加入している保険のタイプをあらかじめ確認しておきましょう。

□まとめ

台風による被害であれば、カバー工法での屋根修理でも火災保険は適用されるケースがあります。
火災保険を使う際には、申請期間や、加入している保険の種類に注意しましょう。
屋根修理を検討されている方は、ぜひ当社にお任せください。